ARTは高度な技術や施設を必要とするため、産科婦人科診療所・病院ならばどこでも行なっているというわけではありません。1986年3月日本産科婦人科学会見解により「体外受精・胚移植の臨床実施」の「登録報告制」が発表され、それ以来ART実施施設は日本産科婦人科学会への届出が必要となりました。現在、ART実施医療機関の登録施設数は約600施設です。
　2022年4月からART治療は保険適応となり、ARTを実施する医療機関は厚生労働省の届出が必要となりました。生殖補助医療に係る医療技術等の評価項目の中で、施設基準に該当する医療機関が厚生労働省に届出し、「生殖補助医療管理料の届出医療機関」として認可を得た場合、生殖補助医療実施施設として認定され、同医療機関でのみ保険診療でのARTを受けることができます。精巣内精子採取術に関しても同様に、「精巣内精子採取術の届出医療機関」として認可を得た場合、精巣内精子採取術実施施設として認定され、同医療機関でのみ保険診療での精巣内精子採取術を受けることができます。
　不妊治療実施施設一覧は厚生労働省のホームページから確認することができます。

（2017年7月7日 公開）